転職先選びならしっかり確認、助産師の退職金は?

ひとつひとつの命は、どれもかけがえのないものです。この命の誕生を日常的にサポートする助産師の仕事には、それだけ重い責任があります。さらに出産のタイミングはいつになるか予測がつかないので、業務中の休憩であっても「完全にリラックス」というわけにはいきません。

このように精神的・体力的なタフさが求められる仕事であるため、家庭環境の変化や自身の健康状態などによって、退職を余儀なくさせられる可能性は十分に考えられます。そんなとき、現実的な問題となるのはお金のことです。助産師の退職金はいくらぐらいもらえるものなのでしょうか。

資格を持った専門職として、重い責任とともにハードな任務をこなしてきたわけですから、それなりの退職金を期待したいですよね。助産師の退職金については、その勤め先ごとに異なる規定があり、勤め先が公的機関なのか民間機関なのか、そして勤続年数によってもかなり違ってきます。

一般的な病院では、3年以上の勤続で退職金支給対象となることが多いようです。公的か民間かで比較してみると、普段のお給料は民間の病院の方が多め、退職金や年金といった福利厚生面では、地方公務員扱いになる保健センターなど公的機関の方が手厚い、という傾向があります。

勤務先によって退職金算出法は実にそれぞれであるため、あくまで参考程度になりますが、勤続年数による目安としては、10年で500万円前後、20年で1,400万円前後、なかには35年助産師として勤続し、2,500万円の退職金が支払われたケースもあります。

退職金重視で職場を選ぶなら、公的機関で長く勤められる環境の職場がねらい目、と言えそうですね。 退職金の内訳や算出方法が社内規定できちんと取り決められ、誰でも分かるようになっているのは当然の状態ですが、中にはルールが不明瞭な職場もあります。

利益優先の企業が退職金の支払いを惜しんで、あえて退職金発生前の助産師に退職を促すなど、悪質な対応をする職場がないとは言い切れません。

転職先選びで「退職金支給」と書かれていても、実際にしっかりルールが取り決められているのか、支払いの実績があるのか、それだけ長く勤務することができる環境かどうかなど、求人案件では伝わらないことがあります。

そんなときは、転職サイトの「選任コンサルタント」に質問・相談してみましょう。求人先に直接尋ねにくい内容でも、コンサルタントなら替わって情報を集めてもらうことが可能です。一所懸命働いたのに「これだけ?」ということにならないよう、上手に転職サイトを利用して情報を収集し、納得できる職場を選んでください。

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